調査研究実績 Z.科学/情報・通信/防災・環境/資源
A 科学技術
B 情報・通信
C 防災・環境
D 資源・エネルギー
受託系 | ●印は、活動内容を掲載しているプロジェクトです ○印は、研究タイトルのみ掲載しているプロジェクトです |
自主研究・事業・セミナー系 | ■印は、活動内容を掲載しているプロジェクトです □印は、研究タイトルのみ掲載しているプロジェクトです |
○ | 工学技術システムの都市科学的研究 | 【昭和47年/通産省監修】 |
○ | 社会福祉関連科学技術の研究 | 【昭和48年/科学技術庁】 |
○ | 都市施設福祉衛生管理システムの研究 | 【昭和51年/(財)機械振興協会】 |
○ | 地域発展のための科学技術振興に関する研究 | 【昭和54年/総合研究開発機構】 |
○ | 国際海洋開発基地のあり方に関する調査 | 【昭和62年/(社)日本プロジェクト産業協議会】 |
○ | 沖縄における科学技術振興方策に関する基礎調査 | 【平成6年/沖縄開発庁】 |
○ | 創造的研究成果を促す研究者の人材マネジメントのあり方に関する調査 | 【平成11年/科学技術庁】 |
○ | ニューメディア研究プロジェクト | 【昭和58年/民間企業】 |
○ | ニューメディア情報ニーズ展望 | 【昭和58年/民間企業】 |
□ | 地方における高度情報化の国際通信に与えるインパクト分析 | 【昭和59年/民間企業】 |
○ | テレコムビジネス研究会第1期〜第12期 | 【昭和59年〜平成9年/自主研究】 |
○ | コンピューターカンファレンス事業化可能性調査 | 【昭和61年/民間企業】 |
○ | 政策決定支援システム研究 | 【昭和62年/総理府】 |
○ | 民間企業非定型情報共有化システムの開発・運用 | 【平成2〜4年/民間企業】 |
○ | ノートパソコン受発注システム開発 | 【平成3年/民間企業】 |
○ | ノートパソコン受発注システム開発・運用1〜3 | 【平成4〜6年/民間企業】 |
□ | 21世紀型社会システム(新エネルギー・ITS構想)に関する調査 | 【平成8年/自主研究】 |
○ | 情報発信のあり方に関する調査 | 【平成11年/民間企業】 |
○ | 公園緑地行政に係る許認可事務の電子化に関する調査 | 【平成12年/(社)日本公園緑地協会(国土交通省)】 |
○ | 社外ニーズ動向から眺めた既存データの高度利用に関する調査 | 【平成12年/民間企業】 |
○ | スポーツ情報ネットワーク構築事業に関する調査研究 | 【平成13年/(社)スポーツ産業団体連合会(経済産業省)】 |
○ | 公園緑地行政に係る許認可事務の電子化に関する調査U | 【平成13年/(社)日本公園緑地協会(国土交通省)】 |
○ | 「日本1980」の生活環境分析 | 【昭和48年/CDI】 |
○ | 環境基準に関する有識者意識調査 | 【昭和50年/自主研究】 |
○ | 工程別公害防止方法の標準化調査 | 【昭和50〜51年/東京都】 |
○ | 飲料用食品容器回収システムの研究 | 【昭和52年/食品容器環境美化協議会】 |
○ | エネルギー価格変動に伴う飲用食品容器の将来 | 【昭和54年/食品容器環境美化協議会】 |
○ | 都市規模別地域防災力の研究 | 【昭和59〜60年/総合研究開発機構(助成研究)】 |
○ | 世田谷電話局通信ケーブル火災事故に関する総合調査 | 【昭和60年/世田谷区】 |
○ | 水俣環境センター(仮称)基本構想・計画策定調査 | 【平成元年/熊本県、水俣市】 |
○ | 平成7年兵庫県南部地震による被害および影響に関する予備的検討 | 【平成7年/民間企業】 |
○ | 地域防災計画、職員用防災マニュアル作成業務 | 【平成7年/民間企業(U市)】 |
○ | K市地震被害想定調査 | 【平成8年/民間企業(K市)】 |
○ | 地域防災計画震災対策編作成業務 | 【平成8年/民間企業(H市)】 |
○ | 地域防災計画、職員用防災マニュアル作成業務 | 【平成8年/民間企業(U市)】 |
○ | T市地域別被害特性作成業務 | 【平成9年/民間企業(T市)】 |
○ | 新エネルギー高度活用型都市の類型化による我が国民生部門Co2削減可能量の推定 | 【平成9年/新エネルギー・産業技術総合開発機構】 |
○ | 黒部市メディカルゾーン防災公園整備計画策定に伴う調査その他業務 | 【平成9年/(財)都市緑化技術開発機構】 |
○ | S県地震被害想定調査シナリオ作成業務 | 【平成9年/民間企業(S県)】 |
○ | N市地域防災計画改訂業務 | 【平成9年/民間企業(N市)】 |
○ | K市地域防災計画策定業務 | 【平成9年/民間企業(K市)】 |
○ | 我が国における自然保護研究の現状と課題に関する調査 | 【平成10年/民間企業】 |
○ | N市地域防災計画改訂業務 | 【平成10年/民間企業(N市)】 |
○ | K市地域防災計画策定業務 | 【平成10年/民間企業(K市)】 |
○ | T市地域防災計画改定業務 | 【平成10年/民間企業(T市)】 |
○ | 黒部市メディカルゾーン整備計画策定に伴う調査その他業務 | 【平成10年/(財)都市緑化技術開発機構】 |
○ | S県震災対策計画見直し業務 | 【平成10年/民間企業(S県)】 |
○ | 災害に強いまちづくり事業業務 | 【平成13年/民間企業(某市)】 |
○ | 省資源的都市施設の最適システムの研究 | 【昭和49年/通産省監修】 |
○ | エネルギー需給と原子力発電の役割 | 【昭和49年/日本原子力文化振興財団】 |
○ | 原子力情報の反応に関する調査研究 | 【昭和51年/日本原子力文化振興財団】 |
○ | 電気事業に関する市民意識の時系列分析 | 【昭和56年/民間企業】 |
○ | エネルギーの危機管理 | 【昭和57年/内閣】 |
○ | 地域生物産業の振興に伴う電力需要の開拓効果 | 【昭和61年/(財)電力中央研究所】 |
○ | トータルエネルギーシステムの普及に伴う電気事業技術開発の 進め方に関する調査(フェーズT・基礎調査) |
【平成5年/民間企業】 |
○ | トータルエネルギーシステムの普及に伴う電気事業技術開発の 進め方に関する調査(フェーズU・シナリオ検討調査) |
【平成6年/民間企業】 |
○ | 省エネルギー型社会におけるエネルギーシステム検討 | 【平成7年/新エネルギー・産業技術 総合開発機構】 |
○ | 新エネルギー活用型都市におけるエネルギーシステムの最適化と 総合評価 |
【平成8年/新エネルギー・産業技術 総合開発機構】 |
○ | 新エネルギー高度活用型都市の類型化による我が国民生部門 CO2削減可能量の推定 |
【平成9年/新エネルギー・産業技術 総合開発機構】 |
○ | バイオガスブラントシステム導入による循環型社会形成の シナリオ研究 |
【平成13年/民間企業】 |