調査研究実績  X.生活・福祉/市民活動・NPO/教育・生涯学習



A 生活一般・福祉・医療
B 市民活動・NPO
C 教育・生涯学習・人材育成


受託系 印は、活動内容を掲載しているプロジェクトです
○印は、研究タイトルのみ掲載しているプロジェクトです
自主研究・事業・セミナー系 印は、活動内容を掲載しているプロジェクトです
□印は、研究タイトルのみ掲載しているプロジェクトです





A 生活一般・福祉・医療

「生活設計ハンドブック」の編集と刊行 【昭和44年/自主研究】
生活設計システムの研究 【昭和46年/民間企業】
「医療の未来」に関する実態調査 【昭和46年/日本放送協会】
藤沢ニュータウン生活システム設計 【昭和48年/民間企業】
山梨県民生活センター基本構想  【昭和51年/山梨県】
山梨県民生活センター基本計画 【昭和52年/山梨県】
世帯レベル生活安全保障の研究 【昭和55年/トヨタ財団】
熟年マーケットSP計画のためのコミュニケーション評価調査 【昭和58年/民間企業】
北欧における福祉用具の開発・生産・普及に関する調査 【平成7年/新エネルギー・産業技術総合開発機構】
くるまユーザーに関する世論調査 【平成7年/民間企業】



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B 市民活動・NPO

住民運動の実態調査 【昭和48年/自主研究】
道路建設と住民参加に関する基礎的研究 【昭和51年/日本道路公団】
ビデオによる市民参加方式の開発に関する研究 【昭和53年/総合研究開発機構(助成研究)】
松本市市民参加ビデオシステムの実施 【昭和54年/松本青年会議所】
地方都市づくりのための新しい市民参加番組の開発 【昭和54年/放送文化基金】
定住圏計画具体化のための市民参加番組の開発 【昭和55年/放送文化基金】
非営利民間団体(NPO)による生涯学習の支援の方向性に関する調査研究 【平成9年/生涯学習NPO研究会】
「国際異文化交流イベントin青山」実施に向けた基礎調査 【平成9年/民間企業】
企業NPO事務局の組織・運営等の仕組みづくりに関する調査 【平成10年/民間企業】
人道目的の地雷除去支援の会(JAHDS)に関する調査 【平成10年/民間企業】
「国際異文化交流イベントin青山」実施に向けた基礎調査 【平成10年/民間企業】
「異文化交流フォーラム in 青山」企画 【平成10年/民間企業】



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C 教育・生涯学習・人材育成

首都圏における研修センターの需要動向予測 【昭和47年/民間企業】
社員研修施設の実態調査  【昭和48年/民間企業】
企業内教育システムの開発設計 【昭和56年/民間企業】
岡山県総合研究・研修ゾーン構想調査 【昭和57年/岡山県】
国際的に開かれた学校に関する調査研究T 【平成元年/文部省】
国際的に開かれた学校に関する調査研究U 【平成2年/文部省】
外国人教育に関する調査研究 【平成3年/文部省】
スクール・ビジネスの事業展開に関する動向調査 【平成3年/民間企業】
国際的に開かれた学校に関する調査研究V 【平成3年/文部省】
外国人教育に関する調査研究U 【平成4年/文部省】
スクール・ビジネスの事業展開に関する動向調査U 【平成4年/民間企業】
文教政策の企画立案のための総合的調査研究(人材育成と経済発展に
関する基礎研究)
【平成5年/文部省】
自分探しの時代における新しい企業人教育と日本型生涯学習のあり方に
関する調査研究
【平成5年/自主研究】
文教政策の企画立案のための総合的調査研究(人材育成と経済発展に
関する基礎研究)U
【平成6年/文部省】
自分探しの時代における新しい企業人教育と日本型生涯学習のあり方に
関する調査研究
【平成6年/自主研究】
「児童生徒に対する日本語教育のカリキュラムに関する国際的研究」平成
7年度調査
【平成7年/国立国語研究所】
「児童生徒に対する日本語教育のカリキュラムに関する国際的研究」平成
8年度調査
【平成8年/国立国語研究所】
「児童生徒に対する日本語教育のカリキュラムに関する国際的研究」平成
9年度調査
【平成9年/国立国語研究所】
日本語教育実態調査の在り方に関する基礎調査 【平成9年/文化庁】
「児童生徒に対する日本語教育のカリキュラムに関する国際的研究」平成
10年度調査
【平成10年/国立国語研究所】
大学院遠隔教育実験プロジェクト 【平成10年/マルチクライアント】
高校生対面調査 【平成10〜11年/民間企業】
「児童生徒に対する日本語教育のカリキュラムに関する国際的研究」平成11年度調査 【平成11年/国立国語研究所】



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