調査研究実績 Ⅱ．経済／経営
| 受託系 | ●印は、活動内容を掲載しているプロジェクトです ○印は、研究タイトルのみ掲載しているプロジェクトです |
| 自主研究・事業・セミナー系 | ■印は、活動内容を掲載しているプロジェクトです □印は、研究タイトルのみ掲載しているプロジェクトです |
| ○ | 大規模プロジェクトにおける予算変動要因の研究 | 【昭和46年／大蔵省】 |
| ○ | 法人企業統計の高度利用に関する研究 | 【昭和50年／大蔵省】 |
| ○ | ＲＡＰモデルの開発に関する調査研究 | 【昭和51年／大蔵省】 |
| ○ | ＲＡＰモデルのメインテナンスに関する調査研究 | 【昭和52年／大蔵省】 |
| ○ | ＲＡＰモデルの新ＳＮＡ化に関する研究 | 【昭和53年／大蔵省】 |
| ○ | 新ＳＮＡによる日本経済マクロモデルの基本設計 | 【昭和54年／大蔵省】 |
| ○ | 新ＳＮＡによる日本経済マクロモデルの開発 | 【昭和55年／大蔵省】 |
| ○ | 新ＲＡＰモデルのメインテナンスに関する研究 | 【昭和56年／大蔵省】 |
| ○ | 為替・国際収支見通しモデルの改良 | 【昭和56年／大蔵省】 |
| ○ | 新ＲＡＰモデルのメインテナンス | 【昭和57年／大蔵省】 |
| ○ | 2002年ワールドカップ開催に伴う経済波及効果に関する調査研究 | 【平成５～６年／2002年ワールドカップ日本招致委員会】 |
| ○ | プロ野球巨人軍優勝の経済波及効果 | 【平成８年／民間企業】 |
| ○ | 対日アクセス実態調査 | 【平成７～10年／日本貿易振興会】 |
| ○ | マクロ経済モデルの研究開発プロジェクト(経済政策の経済成長および消費構造の変化に及ぼす効果・影響に関する調査) | 【平成８～９年／㈱電通】 |
| ○ | マクロ経済モデルの研究開発プロジェクトⅡ | 【平成９年／㈱電通】 |
| ○ | マクロ経済モデルの研究開発プロジェクトⅢ | 【平成10年／(株)電通】 |
| ○ | 広告投資の消費需要への効果の測定に関する研究 | 【平成10年／(株)電通】 |
| ○ | 平成10年度上期「対日アクセス支援品目別市場調査」 | 【平成10年／日本貿易振興会】 |
| ○ | 平成10年度「対日アクセス実態調査」予備調査 | 【平成10年／日本貿易振興会】 |
| ○ | マクロ経済モデルの研究開発プロジェクトⅣ | 【平成11年／(株)電通】 |
| ○ | 沖縄県経済構造調査 | 【平成11年／沖縄開発庁】 |
| ○ | マクロ経済モデルの研究開発プロジェクトⅤ | 【平成12年／(株)電通】 |
| ○ | 日本経済中期予測シナリオの作成に関する調査 | 【平成12年／(株)電通】 |
| ○ | マクロ経済モデルの研究開発プロジェクトⅥ | 【平成13年／(株)電通】 |
| ○ | マクロ経済モデルの研究開発プロジェクトⅦ | 【平成14年／(株)電通】 |
○ |
企業立地のための沖縄県社会経済構造調査 |
【昭和55年／民間企業】 |
○ |
地域紛争予測予備調査 |
【昭和55年／民間企業】 |
○ |
地域紛争予測基本調査 |
【昭和56年／民間企業】 |
○ |
某公社のための外的環境予測調査 |
【昭和56年／民間企業】 |
○ |
情報化時代における不動産投資 |
【昭和60年／民間企業】 |
○ |
海外進出企業の安全対策に関する調査研究Ⅰ |
【昭和62年／(財)公共政策調査会】 |
○ |
企業にかかる犯罪リスク動向に関する調査研究 |
【昭和63年／警察庁】 |
○ |
某学園の米国大学との提携プロジェクト |
【昭和63年／某学校法人】 |
□ |
電子・技術情報誌の利用と満足度に関する調査 |
【昭和63年／自主研究】 |
○ |
国際化に伴う企業の危機管理システムの研究 |
【昭和63 ～平成元年／総合研究開発機構
|
○ |
海外進出企業の安全対策に関する調査研究Ⅱ |
【昭和63～平成元年／(財)公共政策調査会】 |
□ |
ビジネス雑誌の利用と満足度に関する調査第１回～第４回 |
【平成元～６年／自主研究】 |
○ |
新規事業開発可能性調査研究Ⅰ |
【平成元年／民間企業】 |
○ |
新規事業開発可能性調査研究Ⅱ |
【平成２年／民間企業】 |
○ |
90年代事業戦略策定のための事業環境調査 |
【平成２年／民間企業】 |
□ |
第１期人材戦略研究会 |
【平成２年／自主研究】 |
□ |
国際事件・事故における企業の危機管理研究会 |
【平成２～３年／自主研究】 |
□ |
第２期人材戦略研究会 |
【平成３年／自主研究】 |
○ |
サービスウェア科学研究会 |
【平成３年／(財)国際ＡＩ財団】 |
○ |
某グループの今後の事業展開方向等に関する調査 |
【平成３年／民間企業】 |
○ |
東南アジア地域における我が国企業の安全対策に関する調査研究 |
【平成３年／(財)公共政策調査会】 |
□ |
企業魅力度調査 －ＣＡＤＳ(Corporate Ability Development System) |
【平成３～４年／自主事業】 |
○ |
サービスウェア科学研究会 |
【平成４年／(財)国際ＡＩ財団】 |
○ |
Ｋグループ及びＯグループの今後の事業展開方向等に関する調査 |
【平成４年／民間企業】 |
□ |
社工研フォーラム'９３ |
【平成５年／自主事業】 |
○ |
第１期21世紀都市と生活研究会 |
【平成５年／子ども調査研究所共催企画事業】 |
□ |
次世代エクセレントカンパニー研究会 |
【平成５～６年／自主事業】 |
□ |
社工研フォーラム'９４ |
【平成６年／自主事業】 |
□ |
21世紀型雇用システムのあり方に関する調査研究 |
【平成７年／自主研究】 |
□ |
社工研フォーラム'９５ |
【平成７年／自主事業】 |
○ |
第２期次世代エクセレントカンパニー研究会 |
【平成７年／自主事業】 |
○ |
産業構造の変化と労働市場の動向に関する調査 |
【平成７年／郵政省】 |
○ |
企業の社会貢献活動に関する調査 |
【平成８年／民間企業】 |
○ |
21世紀を展望した総合的な人事政策の検討に関する調査 |
【平成８年／郵政省】 |
○ |
災害発生時の対応マニュアル作成業務 |
【平成８年／民間企業】 |
○ |
新規事業開発事例調査 |
【平成８年／民間企業】 |
○ |
民間企業における高齢者雇用制度等に関する調査 |
【平成９年／郵政省】 |
○ |
郵政事業における効率的な要員政策に関する調査研究 |
【平成10年／郵政省】 |
○ |
21世紀の企業経営――最適人材配置と組織活性化の方向性についての調査研究 |
【平成10年／自主研究】 |
○ |
都市の市民意識構造に関する調査 |
【昭和45年／経済企画庁】 |
○ |
都市総合管理システム調査 |
【昭和46年／自治省】 |
○ |
連合都市育成方策調査 |
【昭和53～55年／建設省監修】 |
○ |
地域収支勘定開発に関する研究 |
【昭和54～55年／経済企画庁】 |
○ |
地域自立勘定の開発と応用に関する調査研究 |
【昭和57年／総合研究開発機構(助成研究)】 |
○ |
ＣＡＤに関する顧客満足度調査 |
【平成９年／民間企業】 |
○ |
ＰＣに関する顧客満足度調査（販売店／消費者） |
【平成９年／民間企業】 |
○ |
検索アプリケーションソフトの潜在顧客調査 |
【平成９年／民間企業】 |
○ |
遠隔教育実験基本プラン |
【平成９年／自主研究】 |
○ |
クライアントサーバシステムに関する顧客満足度調査 |
【平成９年／民間企業】 |
○ |
法改正関連資料作成 |
【平成10～11年／職能団体】 |
○ |
ＣＡＤ顧客満足度調査報告 |
【平成10年／民間企業】 |
○ |
ＰＣソフトマーケティングコンサルテーション |
【平成10年／民間企業】 |
○ |
ＰＣ顧客満足度調査報告 |
【平成10年／民間企業】 |
○ |
汎用機/プリンター顧客満足度調査報告 |
【平成10年／民間企業】 |
○ |
クライアントサーバシステム顧客満足度調査報告 |
【平成10年／民間企業】 |
○ |
シニアマーケットに関する将来推計 |
【平成10～11年／民間企業】 |
○ |
新線ソフト機能開発 |
【平成11年／㈱電通】 |
○ |
顧客満足度に関する調査 |
【平成11年／民間企業】 |
○ |
将来構想に関する調査 |
【平成11年／民間企業】 |
○ |
銀行インストアに関する調査 |
【平成11年／民間企業】 |
○ |
経営分析調査 |
【平成11年／民間企業】 |
○ |
Sアウトレット来場予測調査 |
【平成13年／民間企業】 |